３・１１の震災以降、電力インフラが不安定な時代へと突入しました。
相次ぐ発電所の停止などにより電力供給量は低下、計画停電の実地、法規制による使用量削減・・・・・

電力供給は簡単には増やせません。
発電所建設には、設計から稼動までに１０年単位での時間が必要になります。
つまり、しばらくは、現状の不安定な電力事情が続くと考えられます。

現在のオフィス、工場、事業所にとって電気は不可欠です。
電気の停止は、照明、ＰＣのみならず電話すら使用不可となってしまい、事業所の営業活動そのものが停止するという事態を招きます。
そのため、電力事情による操業時間の変更、従業員の勤務形態の変更・・・・・
さらには、顧客へのサービス提供、商品提供の問題から、受注の停止、他社への発注へと切り替わるなど、事業所にとっては文字通りの死活問題となります。

そのため、各事業所では企業防衛として非常電源の必要性が高まっています。

非常電源設備の導入で、計画停電など、電力会社の「停電」から開放されます。
勤務形態の変更など、従業員のみなさんのストレスを軽減します。
計画停電のために余儀なく休業。
顧客を他社へと奪われた・・・・・
このようなリスクをなくせます。
非常電源設備の導入で、ビジネスチャンスを逃しません。
また、逆に非常電源の導入により他社からのアドバンテージが得られます。

停電にそなえ、各事業所では業務遂行のため、各種のバックアップ電源の用意を行なっています。

ＵＰＳはバッテリー式の非常電源です。
しかしＵＰＳは、その製品の性質として、電源エラーが発生したときに安全にＰＣダウンを行なうことが主目的であり、
そのため容量が小さい。
稼働時間が短い。
といった問題点があります。

ビル全体、工場全体といった大掛かりな設備となります。
そのため、かなりコスト大の設備投資となります。

非常電源設備は、あくまで「非常用」であり、常時使用するものではありません。
そのため、なるべく低コストで実現することが望ましいと考えます。
非常電源設備において、一番のコストは発電機の容量にあります。
つまり、低コストで実現するためには、発電機を小さくしていくことがカギとなります。

ＶＯＬＦの「非常電源設備」は、あくまで「非常用」としての位置づけです。
オフィス、工場の１００％稼動を前提とはしません。
「その事業所にとっての必要最低限の電力供給を目的とする」
これにより、小規模な非常電源設備、ローコストな非常電源設備を実現いたします。
供給量としては最大で５．５Ｋｗ。
小規模な非常電源設備とはいえ、１０人程度のオフィスであれば充分な容量となります。
発電機にはガソリン式発電機を使用。
ガソリンが続く限り、電力供給が可能な非常電源設備です。

ＰＣをはじめとしたＩＴ機器は、電源にシビアです。
一般的な発電機では正常稼動しない場合があります。
正常電源を発生させるインバーター搭載の発電機を使用します。

２００社を超える導入実績の弊社商品「ブレーカー診断」
このノウハウを駆使し、御社にとっての最適な電源容量を積算、優れたコストパフォーマンスの非常電源設備を実現いたします。

弊社には２００件を超えるサーバー電源設備工事の実績があります。
また、弊社工事はすべて自社にて行います。
後に発生する各種のメンテナンス、保守といった問題も安心してお任せください。

非常電源の入力としては、発電機のみならず、ソーラー、電気自動車・・・など、色々な入力が考えられます。
ＶＯＬＦ非常電源設備は、それらへの将来設計を考慮した設備となっています。

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